「『CatchMe＠MAIL・CatchMe＠MAIL Plus』乗り換えキャンペーン」を実施

2017.11.15

＜報道関係各位＞
＜プレスリリース＞

－移行ツールで簡単導入、2018年9月末までの申し込みで特価にて提供－

株式会社クオリティア（本社：東京都中央区、代表取締役：松田賢、以下「クオリティア」）は、キヤノンITソリューションズ株式会社が提供する「CatchMe＠MAIL・CatchMe＠MAIL Plus」をご利用中のお客様を対象に、「乗り換えキャンペーン」を11月15日（水）より実施することを発表します。

「『CatchMe＠MAIL・CatchMe＠MAIL Plus』乗り換えキャンペーン」は、2016年12月末に販売を終了した「CatchMe＠MAIL・CatchMe＠MAIL Plus」から、クオリティアのMTA搭載メールサーバーソリューション「DEEPMail」へお乗り換えの場合に、「DEEPMail」を期間限定のキャンペーン特価にてご提供するものです。また、乗り換えの際に懸念されるデータ移行（メールデータ／メールボックスのフォルダ情報／個人アドレス帳／共有アドレス帳）についても、クオリティアが用意する移行ツールを使って簡単に移行ができるため現行の運用を変えずに導入可能です。

「DEEPMail（初年度保守込み）」40％OFFにてご提供。

キャンペーン内容

<対象>

1． CatchMe＠MAILをご利用中の企業・団体様
2． CatchMe＠MAIL Plusをご利用中の企業・団体様

▼下記の課題をお持ちの方には最適のソリューションです

□メールデータを早々に移行したい
□アカウント管理をGUI（画面）で行いたい
□メールサーバーをオンプレミスで構築したい
□グループウェアとシングルサインオンしたい

<期間>

2018年9月28日（金）までのお申し込み

<価格／特典>

「DEEPMail」（初年度保守込み）　100ユーザー　 550,000円→　330,000円
「DEEPMail」（初年度保守込み）　500ユーザー　2,200,000円→1,320,000円
「DEEPMail」（初年度保守込み）1,000ユーザー　3,890,000円→2,334,000円

※弊社が独自開発した移行ツールを使用して移行作業サービス（別途有償）もご提供します。
※その他、メール経由の情報漏えいを防ぐ「メール誤送信防止ソリューション」や「メールアーカイブソリューション」、「アンチウイルス／アンチスパム」「標的型攻撃対策ソリューション」なども合わせてご導入いただけます。価格についてはお問い合わせください。

【本キャンペーン／移行ツールにご興味をお持ちの方は、下記へお気軽にお問い合わせください】

TEL：03-5623-2530 (担当営業部直通)　資料請求・お問い合わせはこちらから

「DEEPMail」について

「DEEPMail」は、独自開発の高速メールエンジンを搭載した、大規模次世代メールシステムです。RFC準拠のSMTPデーモンは他社製のMTAとも連携可能なため、さまざまなシステム環境での導入や既存の各種サービスとの連動が容易で、お客様の用途に合わせてカスタマイズ可能なWebメールソリューションとしてご利用いただけます。また、近年、自治体や企業などを脅かす標的型攻撃に対し、「DEEPMail」は添付ファイルをローカルで開く前に事前に中身をブラウザー上で確認できる「添付ファイル画像化オプション」や、不要な国からの不正ログインをブロックすることで攻撃を阻止する「国別IP制限機能」や「二要素認証」など、メールサーバー単体で実現できる標的型攻撃対策、アカウント乗っ取りに備えたセキュアな環境を確立するさまざまな機能を有しています。

参考リンク：http://www.qualitia.co.jp/product/dm/

クオリティアについて

株式会社クオリティアは、国内で開発・販売を行っているメッセージングソリューションカンパニーです。メールソリューションやメールセキュリティを中心とした事業展開を行なっており、主力製品である国内シェアNo.1 のWebメール「Active! mail」や大規模メールシステム「DEEPMail」などを通じて、企業、官公庁、国内主要大学でのコミュニケーションの効率化やIT人材の育成に貢献しています。また、Office 365やG Suiteと連携するクラウド型メール誤送信防止サービス「Active! gate SS」、クラウド型メールアーカイブサービス「Active! vault SS」などを通し、セキュリティ環境に優れたメールシステムの構築を支援しています。近年では、標的型攻撃対策ソリューション「Active! zone」が300を超える地方自治体に採用され、現在では企業にも導入が進んでいます。

参考リンク：http://www.qualitia.co.jp/