1905(明治38)年に奥野藤商店として設立された奥野製薬工業。同社は、「モノづくり」を念頭に技術開発型の企業として前進を続けています。表面処理薬品、無機材料薬品、食品の3部門を経営の柱とし、人を宝として業界をリードする新規技術に取り組んでいます。同社のIT部門では、2004年から稼働していた社内メールシステムの更新にあたり、現場の社員が直感的に操作できる使い勝手を評価してDEEPMailを、コストパフォーマンスに優れたスパム対応を実現できるActive! hunterを採用しました。
使い勝手を最優先に直感的な操作感でDEEPMailを選択
1905(明治38)年に奥野藤商店として設立された奥野製薬工業。同社は、「モノづくり」を念頭に技術開発型の企業として前進を続けています。表面処理薬品、無機材料薬品、食品の3部門を経営の柱とし、人を宝として業界をリードする新規技術に取り組んでいます。同社のIT部門では、2004年から稼働していた社内メールシステムの更新にあたり、現場の社員が直感的に操作できる使い勝手を評価してDEEPMailを、コストパフォーマンスに優れたスパム対応を実現できるActive! hunterを採用しました。
奥野製薬工業の総務部IT課では、主務の吉野勇氏を中心に、3名のスタッフで455名(平成31年4月現在)の従業員が利用する電子メールをサポートしてきました。社内では、グループウェアを積極的に活用して、国内外の拠点で働く社員が円滑なコミュニケーションやコラボレーションを推進してきました。しかし、2004年から使い続けてきた旧来の電子メールには、いくつかの限界がありました。その課題について、吉野氏は次のように振り返ります。
「メールのクライアント環境として、グループウェアに付属のウェブメールを利用していました。そのため、各自の使えるメールの容量が1GBと少なく、使い勝手にも課題がありました。また、セキュリティ対策として外資系ITベンダーの開発したアプライアンス製品を利用していました。こちらも、2018年でサポートが切れることになっていたので、入れ替えを検討しなければならなくなりました」 こうした背景から、IT課では2017年から2年をかけてメールシステムの選定と検証を行います。
吉野氏は「製品の選定においては、約20社の製品を調査しました。インターネットでリサーチして、何社かからデモ版などを手に入れて、実際にIT課で使って評価しました。選定において、何よりも重視した点は使い勝手でした。3名で全社のITを運用管理しているので、メールの入れ替えによって、サポートなどの業務が増えてしまうことは、できるだけ避けたいと考えていました。そのため、直感的に操作できて、切り替えても現場の人たちが戸惑わずに使える製品を探しました」と選定の経緯を説明します。
検討の段階では、オンプレミスでの運用だけではなく、クラウドサービスも調査しています。しかし、クラウド型メールを選ばなかった理由について、吉野氏は「障害が発生したときに、問題の切り分けを明確にできるかどうかが決め手でした。クラウドメールでは、自社のIT基盤やネットワークに問題があるのか、クラウドサービスにトラブルが発生しているのか、問題の切り分けが複雑になるので、当社の運用には適さないと判断しました。加えて、オンプレミスで運用しているグループウェアがあるので、メール以外の付帯機能が多いクラウドサービスを利用すると、コスト増になってしまう点も導入しなかった理由です」と話します。
約2年に及ぶ評価期間を経て、最終的にはDEEPMailを含む2社の製品が候補として残りました。そして「最後の決め手は、こちらからの問い合わせに対する、回答の速さと正確さでした。メールの更新には、多くの不安がつきまといます。そうした不安を解消してもらえるクオリティア社の技術力と人的な対応力を高く評価して、DEEPMailを選びました」と吉野氏は選定の理由を振り返ります。
DEEPMailの選定と合わせて、IT課ではActive! hunterによるスパム対策も採用しました。吉野氏は「以前に使っていた海外製のアプライアンス機器には、チューニングの難しさがありました。日本語にマッチしない部分もあり、設定値の細かい調整に苦労しました。そこで、メールもスパム対策も日本で開発されているメーカーに統一したかったので、Active! hunterに切り替えました。自社で運用しているサーバーにもActive! hunterをインストールできる余裕があったので、アプライアンス製品を使い続けるよりも安価に更新できました」と説明します。
DEEPMailとActive! hunterによる新しいメールの運用は、大型連休が明けた2019年5月からスタートしました。切り替えにあたっては、旧メールのデータは残したままにして、社員が日常的に利用しているグループウェアの画面に、DEEPMailを開くためのリンクを新たに設定しました。個人で利用できるメールの容量も20GBに拡張されました。
「メールの移行は、とてもスムーズにできました。DEEPMailに切り替えた後も、社員からIT課への問い合わせは、ほとんどありませんでした。誰でも直感的に使える操作性を重視してDEEPMailを選択して、正解だったと思います。また、以前はキューが詰まるとメールが停滞する、といった問題がありました。しかし、DEEPMailのメール処理はとても優秀で、スムーズな配信を実現しています」と吉野氏は評価します。
2019年5月の切り替えから、半年以上が経過した時点においても、DEEPMailとActive! hunterは円滑なメール配信とスパム対策を行っています。吉野氏は「びっくりするほど、何のトラブルもなく運用しています。正直なところ、あまりに問題が発生しなかったことが不安になったくらいでした(笑)」と話します。
そして「Active! hunterは、個人レベルでのフィルター設定も可能なので、IT課の運用負荷も軽減できると考えています。導入から時間が経過すると、やはりひとつの会社の製品に統一して正解だったと思います。ライセンスがまだ残っている製品もあるので、クオリティア社の誤送信防止製品Active! gateやアーカイブのActive! vaultなども、今後はコストを見極めながら、検討していきます」と吉野氏は展望を語ります。
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