金沢工業大学のICTを支えてきた情報処理サービスセンターでは、2002年から継続してActive! mailを使い続けてきました。その背景について、同センターのシステム部長を務める髙島伸治氏は、次のように説明します。

「私がこのセンターに赴任してきたのは2010年ですが、それ以前からActive! mailを導入していました。前任者に聞いた話では、メール情報を保護する観点から、オンプレミスでの運用を重視し、教職員の使い勝手に配慮して、特定のメールソフトにこだわらずにWebベースで利用できる点を評価して、Active! mailを採用したそうです」

同センターでは、研究情報などを外部のサーバーに保存するリスクを避けるためにオンプレミスでの運用を重視し、金沢以外の場所にあるデータセンターにバックアップを保存して、BCP対策も整えています。安全で信頼性の高い運用を継続する一方で、かねてから危惧していた問題もありました。それが教育機関を狙った悪質で巧妙な標的型攻撃メールの増加です。髙島氏は「この数年で急激に教職員がつい開いてしまいそうになる標的型攻撃メールが増えています。例えば、うちの大学のドメインと酷似したFromアドレスや、教育機関と関わりの強い行政機関からの通達であるかのようなメールもあり、悪質さと巧妙さが増しています。心当たりがないメールや不審なメールの添付ファイルは開かないように案内してもうっかり開いてしまいそうになるリスクはありました」と課題を振り返ります。

金沢工業大学のネットワーク構築や基幹システムの運用は、株式会社金沢総合研究所が担ってきました。同社のSI推進事業部でシステムエンジニアを務める?見祐二氏は、3年前から同大学に赴任して、ヘルプデスクやシステム運用などに携わってきました。増加する標的型攻撃メールに対して、?見氏も「毎年、職員の方々にeラーニングを通して、セキュリティ関連の教育は行っています。それでも、年に何件かは『メールを開いても大丈夫だろうか？』という問い合わせが来ます。重大なインシデントなどは発生していなくても、問い合わせに対する調査なども運用の負担になっていました」と説明します。さらに、「学内からのメール利用であれば攻撃を阻止できる場合でも、外出先からではそうはいきません。働き方が多様化している今、Webメールのオプションで標的型攻撃メールの対策ができるのは有用だと判断しました。」と髙島氏。

教育や各自の意識だけでは、標的型攻撃メールからの被害を完全に防ぐのは困難だと考えていた情報処理センターは、Active! mailの更新時に添付ファイル画像化オプションを知りました。その経緯について髙島氏は「2019年の6月に、古いActive! mailの保守が切れるという案内をもらい、新しいバージョンへの切り替えを申し込みました。そのときに、Active! mailの添付ファイル画像化オプションのデモンストレーションを見せてもらう機会がありました。このオプションを導入すれば、教職員が標的型攻撃メールの添付ファイルを開くリスクを大幅に低くできると実感しました。価格も、大学の予算内で申請できる安さでした」と採用の経緯を振り返ります。