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添付ファイル内のマクロ除去
標的型メール攻撃はExcelやPowerPoint、PDFなどの業務ファイルに悪意あるマクロウイルスが仕込まれているケースが多く、それらを開くことで知らないうちにウイルスに感染します。Active! zoneは、Routing時にマクロを除去し再添付して配送することで、悪意あるウイルスの芽を摘み取ります。
（マクロ除去対象ファイル：doc, docx, xls, xlsx, ppt, pptx, pdfなど）
近年増加しているサイバー攻撃対策にお悩みの企業様
標的型メール攻撃対策ソリューション
40都道府県
400以上の自治体に
導入済み！
| 順位 | 組織 | 昨年順位 |
|---|---|---|
| 1位 | 標的型攻撃による情報流出 | 1位 |
| 2位 | ランサムウェアによる被害 | 7位 |
| 3位 | ウェブサービスからの個人情報の窃取 | 3位 |
| 4位 | サービス妨害攻撃によるサービスの停止 | 4位 |
| 5位 | 内部不正による情報漏えいと それに伴う業務停止 |
2位 |
| 6位 | ウェブサイトの改ざん | 5位 |
| ＊IPA（情報処理推進機構）の2017年1月31日の発表資料より | ||
なら“標的型メール攻撃”を防ぐ
５つの特長！
標的型メール攻撃はExcelやPowerPoint、PDFなどの業務ファイルに悪意あるマクロウイルスが仕込まれているケースが多く、それらを開くことで知らないうちにウイルスに感染します。Active! zoneは、Routing時にマクロを除去し再添付して配送することで、悪意あるウイルスの芽を摘み取ります。
（マクロ除去対象ファイル：doc, docx, xls, xlsx, ppt, pptx, pdfなど）
添付ファイルを開く前にブラウザー上でイメージ表示する機能。事前に中身の確認をすることでユーザー自身が正当なファイルであるかどうかを判別し、悪意のあるファイルを事前に目視で確認することにより、リスクを大幅に軽減します。
＜対象ファイル＞doc, docx, xls, xlsx, ppt, pptx, pdf, 各種画像ファイル, VISIO など。
ZIPパスワードや読み取りパスワード付きのファイルでも、Active! zone上でパスワードを解除して表示を確認し、パスワードなしの状態でローカルにダウンロードすることができます。パスワード付き添付ファイルにマクロが仕込まれていた場合、サンドボックスは基本的に効果を発揮できませんが、Active! zoneならパスワード付き添付ファイルを用いた攻撃も防止できます。そのため従来の仕組みとActive! zoneを併用することで標的型攻撃対策をより強化することも可能です。
Active! zoneでは、どこの国を経由して届いたメールなのかを国旗を使って受信画面に表示します。複数の国を経由していると「なりすまし」や「標的型メール攻撃」の可能性が高いため、ITリテラシーがあまり高くないユーザーも一目で判別することができるインターフェースを用いて受信経路への注意を喚起し、感染のリスクを大幅に軽減します。
Active! zoneの特長である「マクロの除去」「添付ファイルの画像化・分離」「URLのマスク」「HTMLのテキスト化」「本文追加」などの各機能の総称を「アクション」と呼び、あらかじめ設定した条件にマッチしたメールだけにアクションを実行させることができるため、部署やチームごとに異なる条件での運用が可能です。受信設定は、直感的、視覚的に把握しやすいようフローチャート方式を採用し、処理内容やどのような条件の分岐にて実行されているのかが一目で確認できます。
|
X社 | |
|---|---|---|
| 製品カテゴリ | ゲートウェイ | ゲートウェイ |
| 連携可能メールサーバ | ● | ● |
| 添付ファイルの分離 | ● | ▲ （アーカイブ機能あり）※別途有償ライセンス |
| 添付ファイルの内容抽出 | ● （全文textファイルへ変換し、再添付も可能） |
▲ （スキャン機能あり） |
| 送信元の国名表示 | ● | × |
| マクロ除去 | ● | ● |
| 添付ファイル画像化 | ● | × |
| HTMLメールのテキスト化 | ● | ● |
| 本文中のURLの無効化 | ● | ● |
| 初年度*1（100ユーザー） | ¥465,600 | ¥870,000〜*3 |
| 次年度以降*2（100ユーザー） | ¥216,600 | ¥410,000〜*3 |
※表示価格は税抜きとなります
*1：ライセンス、保守、オプション費用込みです。 *2：保守、更新費用込みです。 *3：X社の表示価格は概算となります。
の導入実績
行政機関でも被害を受けたことにより、自治体等でサイバー犯罪への対策が進められており、400以上の自治体に導入しています。また都道府県庁が運用する55,000ユーザ規模のセキュリティークラウドのシステムにもActive! zoneが導入されております。
自治体や行政機関の他にも、国内大手サービスプロバイダをはじめ約150社の企業に標的型メール攻撃へのセキュリティー対策として、Active! zoneが採用されています。
に関する
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